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凸版印刷がアプリ起動不要でNFCタグからダイレクトに繋がる「One touch to LINE」シリーズの展開を開始!

2020年12月25日

 凸版印刷株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:麿 秀晴、以下 凸版印刷)は、2019年よりLINE株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:出澤 剛、以下 LINE)が提供する各種法人向けサービスの販売・開発パートナーを認定するLINE Biz Partner Programにおいて、Technology Partnerの認定を受けています。

 このたび凸版印刷は、NFC(※1)タグからスマホをかざすだけでLINEの公式アカウントとつながり、トーク上でのコミュニケーションを可能にする「One touch to LINE」シリーズの展開を開始。同シリーズの第1弾として「One touch スタンプラリー」の実証実験を行いました。
 「One touch to LINE」シリーズは、ミュージアムや商業施設などの展示物に添付されたNFCタグにスマホをかざすだけで、すぐにLINE公式アカウントと友だちになることが可能。QRコードを読み取るために、リーダーアプリを起動することが不要となるため、ユーザーはストレスなくLINEでのコミュニケーションを行うことができます。運営企業側にとってはこれまで以上にリアルからデジタルへの誘導強化を図ることができるため、適切なタイミングでの理解・購買促進施策やチャットボットを活用したコンシェルジュ機能、外国語対応など、さまざまな用途にご利用いただけます。
 同シリーズの第1弾である「One touch スタンプラリー」は、ミュージアムやイベント会場などの展示物に添付されたNFCにスマホをかざすだけで、ストレスなくLINE上でスタンプラリーに参加することが可能です。なお、「One touch スタンプラリー」の販売開始に先立ち、ミュージアムや商業施設などで、参加者の利便性検証を目的にした実証実験を実施・予定しており、順次サービスの開発を進めていきます。実施済みの実証実験では、ユーザーから「簡単だった」「かざすだけならやってみるかもしれない」といった声を頂いています。

開発の背景

 ミュージアムや商業施設の展示物等にQRコードを設置してもアプリを起動する手間がかかることからから、リアルな場でのコミュニケーションは活性化されにくい状況がありました。iPhone XS/XRシリーズ以降のiOS13.1以上の端末からNFC対応が開始されたことで、NFCを活用したコミュニケーション施策のニーズが高まっています。
 このような中で凸版印刷は「One touch to LINE」シリーズの第1弾として「One touch スタンプラリー」の参加者の利便性検証を目的にした実証実験を実施・予定しております。NFC対応スマホユーザーが拡大することで、情報取得にハードルを感じていたユーザーと、多くのユーザーに適切に情報提供したい企業側双方の課題を解消し、リアルな場でのコミュニケーション活性化に貢献することを目指します。

「One touch to LINE」の特長

・スマホをかざすだけでLINEとつながる
 ミュージアムや商業施設内の展示物に添付されたNFCにスマホをかざすだけでLINEとつながることが可能で、QRコードをアプリで撮影する動作が不要になるため、ストレスなく利用することができます。また、ユーザーを把握できることで、感染症発生時の情報配信も可能です。

・スタンプラリーだけではなく、さまざまな用途に利用可能
 ミュージアムでの展示物の説明や、店舗での商品情報提供からECでの購買促進、駅や観光施設での外国語対応の導入など、リアルからデジタルに誘導することでさまざまなコミュニケーションが可能です。

・LINEの「Messaging API(※2)」によるインタラクティブなコミュニケーションが可能
 LINEが提供するAPIを活用した凸版印刷独自のシステムにより、LINEのトーク上でのインタラクティブなコミュニケーションが可能です。チャットボットやアンケート、クイズ等を提供することで、理解促進や購買意欲促進につながります。

今後の目標

 凸版印刷は、「One touch to LINE」シリーズの「One touch スタンプラリー」をさまざまなミュージアムやイベント事業者に向けて実証実験を行い、得られたノウハウを基にサービス開発を進めます。また、商業施設や駅、観光施設などで利用できるサービスの開発も進めます。イベント事業や店頭販促とデジタルマーケティング事業に関する幅広い経験・ノウハウを活かしデジタル・リアル双方のアプローチで、安全・安心なコミュニケーションの実現を目指します。今後も、ウィズコロナ/アフターコロナ時代において事業者・生活者双方の環境整備および感染症拡大抑止を支援していきます。

sauce:プレスリリースより

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